メンタルでやられるスタッフを1人でも減らすために

本資料は、メンタルヘルス対策の現状と、リーダーが知っておくべき知識、およびスタッフをメンタル不調から守るためのアプローチについて解説するものです。

1. メンタルヘルスをめぐる社会的な情勢
うつ病/躁うつ病の総患者数は年々増加傾向にあり、特に働き盛りの30～50代の罹患が顕著です。
2020年のOECD調査では、「日本でうつ病・うつ状態の人」の割合は17.3%で、2013年の2.2倍となっています。
精神疾患関連の医療用医薬品の薬剤料も増加傾向にあります。

2. メンタルヘルス対策の実態
ストレスチェックを実施した事業者は82.9%に上る一方で、強いストレスがある人は5割もいる状況です。
企業側と産業医の双方から見て、メンタル不調の最大要因は「職場の人間関係」とされています。
jobyオンラインセミナーのアンケートでも、「人間関係が悪い」が最も強いストレスの原因（42.7%）、「人間関係の改善」がやりがいを引き上げるために必要（37.1%）という結果が出ています。

3. こころの安定を保つ「防衛機制」
「防衛機制」は、欲求不満や葛藤を抱えながら精神的な安定を保とうとする無意識的なこころの働きです。
職場でよく見かける防衛機制として、「抑圧」「合理化」「置き換え」「反動形成」「投射」の5つが紹介されており、それぞれの例と声のかけ方、根本対策が示されています。

4. リーダーが知っておくべき労働安全衛生法のキホン
労働安全衛生法は、労働者の安全と健康の確保、快適な職場環境の形成を目的とし、産業医の選任や安全衛生委員会の設置などを事業者に義務付けています。
労働衛生の3管理（作業環境管理、作業管理、健康管理）や、労働安全衛生法第66条で規定されている健康診断、労働時間の状況把握、ストレスチェックの実施義務についても解説されています。
メンタルヘルスケアの基本的な考え方である「4つのケア」のうち、リーダーは「ラインによるケア」を担います。

5. メンタルでやられるスタッフを1人でも減らすために
うつ病による経済的損失は、年収約600万円の社員が6ヶ月休職した場合で約1,000万円、新入社員が3ヶ月で早期退職した場合で約200万円と試算されています。
「うつ病」を防ぐためには、労働環境の整備と職場の人間関係開発が重要であるとしています。
対人コミュニケーション（相談）のきっかけとして、1on1、定期アンケート、社内相談室、外部カウンセリングなどが挙げられています。